お金

【貯蓄初心者向け】お金を増やす 日本一シンプルな方法

この記事はあなたに向けて書きました。

  • 節税とか控除とか難しくてよく分からない!
  • できるだけ多く貯蓄したい!
  • 節税してみたい!

 本記事は、なるべく専門用語を使わずにシンプルに説明します。この記事を読めば、知識のない人も、今すぐに節税できます。

読了目安時間:12分

1 結論

 結論、ふるさと納税で住民税を減らそう!

 もう知っている・やっているという方は、ここまでです。ふるさと納税初チャレンジの方は、今から一緒にがんばりましょう!

 本記事における読者のゴール

 この記事を読んだ後、すぐにやってみましょう!「後からやろう」は、やりません!今が1番若いですから、すぐにやってみましょう!

2 自由に使えるお金の仕組み

 ふるさと納税の方法を説明する前に、少しだけ自由に使えるお金の仕組みを説明させてください。今、少しでも仕組みが分かれば、将来的に、みなさんの節税ライフにきっと役に立ちます。少し、専門用語も出てきますが、分かりやすく説明するのでがんばりましょう!

 みなさんが使ったり、溜めたりするお金、つまり、みなさんが自由に使えるお金は、どのようにして決まるのでしょうか。

 ここで、専門用語です。自由に使えるお金のことを、可処分所得と言います。可処分所得は以下の式で求めることができます。

可処分所得=年収-(社会保険料+所得税+住民税)

 そうなんだ〜程度でいいです!この難しい言葉を、簡単な言葉に言い換えると、以下のようになります。

自由に使えるお金=(働くなどして)もらうお金-(国などに)絶対に支払うお金

 このことから、自由に使えるお金を増やすためには、どうすればいいのか分かってきますね。とてもシンプルです。

 自由に使えるお金を増やすには、もらうお金を増やすor絶対に支払うお金を減らすのどちらかしか方法はないということです。

3 なぜふるさと納税なのか

 なぜ、ふるさと納税なのか。それは、ハードルが低く、シンプルだからです。本記事は、『【貯蓄初心者向け】お金を増やす 日本一シンプルな方法』というタイトルですので、1番ハードルが低く、1番シンプルな方法をおすすめします。

 もらうお金を増やすことと絶対に支払うお金を減らすこと、どちらのハードルが低いでしょうか。もらうお金を増やすには、副業、転職、昇給など、今すぐやろうと思うとハードルが高いですよね。ライフスタイルにもよりますが、準備等が必要ですよね。絶対に支払うお金を減らすことの方が、ハードルが低く、今すぐやりやすいのです。ふるさと納税は、そんな条件にぴったりのものです。

 また、みなさんには(国などに)絶対に支払うお金以外にも、生きていくために支払うお金もありますよね。具体的には、食品や日用品などです。ふるさと納税では、生きていくために支払うお金を使うことで、(国などに)絶対に支払うお金を減らすことができるのです!

4 ふるさと納税で住民税が減る仕組み

 絶対に支払うお金には、社会保険料、所得税、住民税の3つがあります。今回の方法では、住民税を減らす方法をご紹介します。実は、ふるさと納税には、「所得税と住民税を減らす方法」と「住民税を減らす方法」があるのですが、本記事はシンプルを目指しているため、住民税を減らす方法をご紹介します。

 住民税は以下の式のように減らすことができます。

住民税-(ふるさと納税で使ったお金-2,000円)

 つまり、ふるさと納税で使ったお金(=みなさんが食品や日用品を買うために支払う、生きていくために必要なお金)から2,000円を引いた額が、もともと支払うべき住民税から引かれるということです。言い換えると、自己負担2,000円で住民税を減らすことができるということです。

5 アクションプラン


STEP1 上限額の確認

 給与によって、引くことができるお金には上限があるため、上限額を確認します。

 確認→【さとふる】ふるさと納税 | 控除上限額をシミュレーション


STEP2 自治体の選択

 寄付する自治体を選びましょう。このとき、食品や日用品を取り扱う自治体を選びましょう!

 ※節税・節約のために行っているのに、自治体を見ていく中で、「あれもほしい」、「これもほしい」となっては、本末転倒です!

選んでみよう→楽天ふるさと納税

オススメ3選!

1→栃木県 小山市 ティッシュ 60箱

2→静岡県 沼津市 トイレットペーパー 72ロール

3→山形県 寒河江市 山形県産 はえぬき ◯kg


STEP3 申し込み

 各自治体から申し込んでください。

 申し込みにあたっての注意!

  • ワンストップ特例制度で申し込む
  • 翌年の1月10日までに申し込む
  • 1年(1月〜12月)までで、寄付先は5自治体以下にする
  • 5自治体への寄付の合計が、上限額を超えないようにする

 ワンストップ特例制度は、比較的手続きが大変でない(都度申請書を出せば、確定申告が必要ない)ため、オススメしています。合言葉はシンプルですからね。

 その他は、ふるさと納税やワンストップ特例制度の条件になりますので、気をつけてください。


STEP4 控除開始

 翌年の6月より、1年間(翌年6月〜翌々年5月)、毎月の住民税から

 (ふるさとの納税で使ったお金-2,000円)÷12

 が引かれます。


6 おつかれさまでした!

 本記事のゴールは達成できたでしょうか?少しずつ行動していけば、変わります。せっかく、人生の貴重な時間をかけて読んだわけですから、すぐに行動しましょう!

 では、またどこかで。

 ありがとうございました。